【自宅サロン開業したい方必見！】おすすめの業種や始め方をご紹介
自宅サロンは開業がしやすい点や手に職をつけられるといった点から人気が高いものの、廃業率が高い面もあります。このように、成功するためには事前のリサーチや準備、はじめかたが大切といえます。
そこでこちらの記事では、自宅サロンを開業したい方に向けて、おすすめの業種や自宅サロンを成功させるポイントなどについてまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。
自宅サロンとは？
自宅やマンションなどの一室で施術が受けられるサロンを「自宅サロン」といいます。仕事とプライベートを両立するため、勤務時間や仕事量を自由に自分で決めたいと考える場合などに有効な方法といえます。
自宅サロンのメリット、デメリット
まずメリットですが、自宅サロンの場合はもともと住んでいたところをサロンにするわけですから、新たに物件を取得する必要がなくコストの削減が可能です。この点から開業資金を抑えたいと考えている人にはおすすめの選択肢といえます。また、毎日離れたところにあるサロンまで通勤する必要がなく、時間を有効に使えるといった面もあります。
さらに、顧客がサロンに訪れるためいつもきれいにしておく必要があります。結果的に、自宅の中をきれいにしておくことに繋がりますので、美しい状態をキープできる点もメリットといえます。
その反面、自宅を使用するため同居している家族がいる場合には同意を得る必要がある点に加えて、顧客として訪れた人に住所や部屋の間取りなどを知られてしまう点から、防犯面において注意する必要があります。
自宅サロンの廃業率について
東京商工リサーチの調査によると、エステティック業における休廃業や解散、倒産件数は現在増えている状況です。その中で、新しく開業した自宅サロンは、約6割が1年以内に廃業、そして約9割が3年以内に廃業する、といわれています。 このデータから、自宅サロンとしてお客さまに来てもらい、生き残っていくのは簡単なことではないといえますが、その原因としては、「単価の低さ」「リピート率の低さ」「財務管理が雑」「経営者としての意識が足りていない」などさまざまなものが考えられます。
開業にかかる費用と税金について
自宅サロンを開業する際の費用は、一般的に30〜50万円といわれています。もちろん、どのような設備を揃えるか、改装が必要かなどによって費用は変わってきますが、目安として覚えておくと良いでしょう。
また、自宅サロンの開業・運営においてはさまざまなものを購入する必要があります。中には経費として計上できるものもありますので、あらかじめ覚えておくと確定申告の時に役立ちます。
経費として計上できるものは、例えば施術に使用する消耗品やサロンで販売する商材の購入費、施術に必要となる機器の購入費、資産の減価償却費、サロンの内装工事費や看板費用などが挙げられます。そのほか、サロンのホームページ作成費用や広告費用、スタッフのユニホーム代なども事業に必要なものであれば経費に計上可能です。
さらに家賃などについては、事業にもプライベートにも関係してきます。このような費用については、家事按分によって一部を経費として計上することができます。
自宅サロンの成功事例
客室乗務員や講師経験を活かしたパーソナルスタイリスト
大学卒業後、ホテルのコンシェルジュや客室乗務員として勤務し、見た目や話し方、立ち居振る舞いの美しさを徹底的に学んできた先輩。さらに、子どものお受験教室の講師を経験したことで、母親としての印象づくりの大切さも実感し、より深く視覚情報による印象形成を学びたいと考え、受講を決意しました。
数ある養成スクールを比較した結果、骨格診断のパイオニアである二神社長の理論を学べること、そしてスタッフの細やかな気配りや丁寧な対応に信頼を感じ、ICBIでの学びを選びました。育児と家事の合間に勉強時間を確保するのは大変だったものの、毎回の講義は楽しく、40歳を過ぎてからも情熱を注げるものに出会えたことを幸運だと語っています。
現在は自宅マンション併設の共用施設を拠点に、骨格診断をメインとしたパーソナルスタイリストとして活動中。今後は接客業を志す方や子どものお受験を控える方に向けて、自身の経験を活かしたアドバイスの機会を設けていく予定で、Instagramでのモニター募集やサロンオープンに向けて準備を進めています。
子育てと両立しながら叶えたイメージコンサルタントの夢
パーソナルカラー診断を受けたことをきっかけに強く感銘を受け、自らも技術を学びたいと考えた先輩。当初は色だけを学ぶつもりだったものの、人の見せ方は素材やデザイン、立ち居振る舞いなど多くの要素で変わることを知り、最終的にイメージコンサルタント養成コースを選びました。
ICBIを選んだ理由は、先生方の親切で温かい対応や、子育て中でも安心して通える柔軟な振替制度が整っていたこと。さらに最大手としてのバックアップ体制や社会的な信頼度、そして活躍する卒業生の存在も大きな決め手となりました。会社員と子育てを両立しながらの受講は体力的に大変な面もあったものの、知識や技術を習得する楽しさ、仲間との切磋琢磨を通じて大きな学びを得られたといいます。
卒業後は東京都杉並区・浜田山で自宅サロンをオープン。パーソナルカラー診断・骨格診断・メイクレッスンに加え、同行ショッピングやプレ花嫁向けのドレス選び、所作のアドバイスなど幅広いサービスを提供し、多くの女性の魅力を引き出しています。
料理とテーブルマナーを融合したサロン運営
自宅で料理教室を開きたいと考えていた頃、食の知識だけでなくテーブルマナーも学びたいと思ったことが受講のきっかけでした。ICBIのホームページを見て、講座内容が丁寧に掲載されていることや、卒業後も活躍する人が多い点に安心感を抱き、受講を決めています。魅力的な講師や卒業生の存在も後押しとなりました。
受講中は幼稚園児の送迎と並行して通学するため工夫が必要でしたが、その経験から時間管理や事前準備の重要性を学ぶことができました。実践的な授業は毎回が楽しく、学んだ内容を日常に取り入れることで生活そのものが豊かになったといえます。特に講師の山木先生の存在は大きな刺激となり、自分もあんな女性になりたいと前向きな気持ちを持てるようになりました。
現在は自宅で料理教室を主宰し、料理を通じて美容や健康を意識してもらうと同時に、女性が内面から輝けるようテーブルマナーを伝える活動も行っています。
自宅サロンの開業手順
サロンのコンセプト決めを行う
はじめに自宅サロンのコンセプトを決めます。コンセプトをしっかり決めておくことで、店舗の強みを消費者に伝えられます。ここでは、「誰のためにサロンを開業するのか」「このサロンではどのような悩みを解決できるのか」といった点から、コンセプトを考えていくことがおすすめです。
コンセプトが決まると、雰囲気作りや施術内容などについて一貫性を感じられるサロンづくりを行えます。
事業計画書を作成する
事業計画書は銀行から融資を受ける際に必要になります。記載する内容は、売上や利益の目標、目標達成に必要な集客や客単価、集客する方法などがあります。
銀行から融資を受けない場合には必要性を感じられないかもしれませんが、作成しておくことで「売上や利益についてのシミュレーションを行える」「営業日数や価格などを決めやすくなる」などのメリットがありますので、サロン開業の際には事業計画書の作成をおすすめします。
どの部屋をサロンにするかを決める
自宅の中で、どの部屋をサロンとして使用するかを決めます。生活スペースとしっかりと切り離しができるように、お客さまを案内する際の動線を想定しながら決めることがポイントです。また、賃貸の場合は自宅サロンとして商業利用が可能かどうかをあらかじめ確認しておいてください。
自宅をこれから建てる予定の人は、サロンとして使用することを想定した部屋を用意します。必要な広さが確保できているかを確認しながら建築を進めていってください。
開業資金を準備する
開業に必要となる資金を準備します。事前に資金を用意しておくことが理想といえますが、難しい場合には銀行など金融機関で融資を受ける、日本政策金融公庫の企業支援制度の利用などの方法を検討してみてください。
サロンに必要な設備を整える
開業に必要な資金を準備したら、使用する設備を整えていきます。施術に使用する機器や消耗品はもちろんですが、サロンを訪れた人が快適に過ごせるように、加湿器・空気清浄機など空間を整えるための設備も必要となります。 一通り準備できたら、実際の施術の流れをシミュレーションしておくと漏れがないか確認できます。
告知や予約システムの準備を行う
サロンの開業に合わせて、お客さまが来てくれるように告知を行います。告知方法としては、ホームページやSNS、チラシ、フリーペーパーの利用などさまざまな方法が考えられます。
さらに、予約システムを準備しておくとお客さまの利便性が向上します。ネットで予約の受付や管理ができるシステムを利用すると、予約管理が楽になるのでおすすめです。
自宅サロンにおすすめの業種
自宅サロンにおすすめの職種にはさまざまなものがあります。ここでは、代表的なものや最近人気な業種をご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
イメージコンサルティングサロン
「イメージコンサルタント」とは、クライアントのパーソナルイメージを総合的にプロデュースすることが仕事です。パーソナルカラー診断や骨格診断、美顔バランス診断の他にも、メイクやヘアメイクのアドバイス・レッスンに加えて、ショッピングに同行するケースもあります。いずれにしても、クライアントが希望しているイメージに近づけられるように、専門的な知識を活かしながらプロデュースします。
イメージコンサルタントとして開業する上で必要なものとしては、「パーソナルカラー診断用ドレープ」「アドバイスシート」などが最低限準備したいものであるといえます。さらに、メイクありのメニューを提供する場合には、メイク用品も必要となってきます。そのほか、クライアントが試着したり説明する際に見てもらうための服（ジャケットやスカート、トップス、ワンピースなど）を用意するケースもあります。
ネイルサロン
ネイルサロンは、ネイルアートやネイルケアを行うためのサロンです。ネイルサロンを開業するために必須の資格はありませんので、誰でも開業できるといえます。しかしお客さまを集めるためにはやはり知識や技術が必要となるため、資格を取得してから開業を目指すケースが多いといえるでしょう。ネイリストとしてポピュラーな資格には、「ネイリスト技能検定」や「ジェルネイル検定」があります。
また、ネイルサロンを開業するために必要なのは、ネイルテーブル・チェア、ネイル用品一式。これらがあれば開業が可能であること、スペースが広くなくても問題ないことから、自宅サロンとして開業しやすいといえます。
エステサロン
エステサロンも自宅で開業しやすい仕事のひとつです。さまざまなサロンがありますが、例えばアロマテラピーを提供するリラクゼーションサロンなどがありますので、自分はどのような施術を行うサロンを経営したいのかを考えてみると良いでしょう。
ネイルサロンと同様、エステサロン開業にも必須の資格はありません。ただし、提供メニューによっては資格や免許が必須になるものもありますので、自分が提供したい施術にはどのような資格が必要なのかを十分に確認してください。
またエステサロンの開業に必要となるものは、どのような施術を提供するかによって異なります。施術によっては機器を導入する必要が出てきますが、機器を導入する場合は大きなコストが発生することになります。
自宅サロンを成功させるためのポイント
適正価格を設定する
自宅サロンを成功させるためには、「適正価格を設定する」点が非常に重要なポイントです。「料金を安くしないとお客さまが来ないのではないか」と心配になってついつい料金を安く設定するケースがありますが、単価を下げたからといって売上アップにつながるわけではありません。結果として売上を上げることが難しくなってしまいます。
提供するサービスのクオリティを維持するためにも、適正な価格を維持することは非常に重要なポイントであるといえます。
資格を取得する
開業するサロンによっては資格を取得しなくても開業できますが、資格の取得によって技術力の証明にもなりますので、お客さまからの信頼の獲得や競合との差別化につなげられるでしょう。
以上の点から、自宅サロンを開業する場合には資格取得を目指すことがおすすめです。資格を取得するためにスクールに通うのも選択のひとつ。しかも、スクールによっては起業サポートを用意しているところもあります。開業を視野に入れている場合には、このようなサポートが受けられるスクールを選ぶことがおすすめです。
イメージコンサルタントの資格がとれる！
起業をサポートしてくれるスクールをCHECK
女性向け自宅サロン開業の魅力とリスク管理
家事・育児との両立ポイント
自宅での開業は、保育園の送り迎えや家事タイムに合わせて予約枠を柔軟に調整できる点が最大の利点です。たとえば午前10時〜13時、14時〜17時の二部制にすると、昼食づくりや子どもの帰宅に影響せず施術枠を確保できます。
さらにGoogleカレンダーと連携できる予約システムを使えば家族共有の予定に自動反映され、ダブルブッキングを未然に防げます。STORES予約は無料プランでもカレンダー同期とスマホ閲覧が可能なため、家事・育児とビジネス双方の予定管理がシンプルになります。
防犯とプライバシー確保
サロン来訪者に自宅住所を知らせることはプライバシーリスクを伴うため、玄関にはカメラ付きインターホンを設置し、予約名を確認してから解錠する二段階チェックを導入しましょう。配線工事が不要なスマートロックを併用すると開閉履歴を残せるため、万一のトラブル時にエビデンスとして活用できます。
SNSに室内写真を投稿する際は窓外の風景や家族導線が写らないよう注意し、施術スペースと生活エリアをカーテンやパーテーションで区切ることで、顧客体験の質と家族のプライバシーを同時に守れます。
近隣トラブルを防ぐ挨拶とマナー
オープン前に両隣と上下階へ営業時間や来客見込みを伝え、騒音・駐車スペースについて合意を得るとクレーム発生率が大幅に下がります。特に施術機器の搬入や集客イベントの前後には再度挨拶しておくと印象が良く、地域での口コミ評価向上にもつながります。
騒音対策として施術室の床に厚手のラグを敷き、バリカンやハンドピースなど振動機器には防振マットを併用すると効果的です。こうした小さな配慮が地域コミュニティからの信頼に直結し、長期的な集客基盤を強固にします。
成功率を高める集客＆マーケティング戦略
SNS活用とブランディング
2025年現在、自宅サロンの集客はInstagram検索が主流です。プロフィールに所在地（市区まで）と予約リンクを明記し、ビフォーアフター写真や生活に役立つ美容Tipsをバランス良く投稿すると、専門性と親近感の双方をアピールできます。
ブランドカラーやフォント、ハッシュタグを統一し、ハイライトに価格表や施術風景を整理すればプロフィール画面がそのままデジタル名刺となります。世界観に一貫性があるアカウントは女性顧客の信頼を得やすく、広告費をかけずにフォロワーを見込み客へ転換する効率が高まります。
リピーターを増やすフォローアップ
来店直後のフォローはリピート率を高めるうえで重要です。施術後にLINE公式で感謝メッセージとセルフケア動画を送り、数日後に状態確認、次回提案を行うステップ配信を設計すると、継続利用の動機付けになります。具体的な配信タイミングや数値改善幅はサロンごとに差があるため、自店舗のデータを1〜2か月ごとに検証しながら最適化しましょう。
さらに3回来店でVIPカードを発行し、紹介者・被紹介者双方に特典を付けると友人紹介率が上がり、広告費を抑えつつ顧客単価（LTV）を伸ばせます。
オンライン予約・決済の導入
STORES予約はフリープランで月最大100件まで予約を無料管理でき、キャッシュレス決済と顧客管理がワンストップで完結します。 tolアプリも初期費用・月額ゼロで導入でき、スマホのみで予約サイトを公開できるため、開業初期の自宅サロンに適しています。
また、tolアプリはGoogleカレンダー連携機能を備えており、家庭行事など他の予定との重複を防ぐことができます。 事前決済率を高めれば当日の現金管理が不要になり、閉店後の家族時間を確保しやすくなります。
助成金・補助金の活用ガイド
経済産業省系補助金（小規模事業者持続化補助金など）
2025年5月公募開始の第17回小規模事業者持続化補助金（一般型）は、販路開拓費に対して上限50万円（インボイス特例で100万円）、補助率2/3が適用されます。広告制作費やECサイト構築費、キャッシュレス端末購入費も対象となるため、自宅サロンのデジタル集客投資を大幅に圧縮できます。
採択の鍵は事業計画の実現性と数字の一貫性です。商工会・商工会議所が無料で書類添削を行っているため、開業準備段階から相談窓口を活用し、採択後の実績報告まで伴走してもらうと手続き負担が軽減します。
厚生労働省系助成金（両立支援等助成金など）
両立支援等助成金「育児休業等支援コース」は、育休取得時30万円、職場復帰時30万円の二段階支給で、スタッフを雇う小規模事業主にとって育児と仕事の両立体制を整える強力な財源となります。
男性育休取得促進や短時間勤務制度を導入すると加算措置も受けられるため、今後スタッフを雇用してサロン規模を拡大したい場合は早めに制度設計を行いましょう。社会保険労務士への委託費用も対象経費に含められる点が魅力です。
地方自治体の支援制度の探し方
国の制度に加え、都道府県や市区町村には女性起業家限定の補助金・家賃助成・専門家派遣などが多数あります。国の制度に加え、都道府県や市区町村でも女性起業家を対象とした補助金や家賃助成、専門家派遣などの支援制度が設けられています。
たとえば「〇〇県女性創業サポート事業」など、返済不要の給付型だけでなく、融資や利子補給型など多様な支援が存在します。検索の際は「所在地＋女性＋補助金」や「創業支援」などのキーワードが有効です。
J-Net21や各自治体の産業振興課ページ、商工会議所のメールマガジンを定期的にチェックすることで、公募開始を逃さず、少額でも複数の制度を組み合わせて資金調達の幅を広げることができます。
開業後の運営・スケールアップ
事業の見える化と収益分析
月次で売上・原価・経費・利益をクラウド会計に取り込み、客単価・施術回数・広告費率・リピート率の四つを主要KPIとして追跡しましょう。美容業界の平均リピート率は業種によって異なります。
たとえばヘアサロン（美容室）の新規客3ヶ月以内のリピート率は約30％、6ヶ月以内では約40％程度とされています。一方、リピート率が高いサロンでは50％を超えるケースもありますが、これは一部の高収益サロンに限られます。
KPIを可視化することで広告の打ちどきや価格改定の判断を数字に基づいて行え、キャッシュフロー不足で投資機会を逃すリスクを下げられます。年度末には月次データを再集計し、補助金の実績報告や金融機関への資料提出にそのまま活用できます。
メニュー拡充と価格見直し
顧客アンケートで「次に受けたい施術」を募り、一定の需要が確認できたらモニター価格で試験導入し、原価率と工数を測定します。リラク系メニューを追加して単価を上げる場合はセット割を併用し、既存メニューとの食い合いを防ぎながら平均客単価を底上げします。
原価が高い機器を導入する際は、減価償却費と借入返済額を価格に反映し、損益分岐点を超える回数券やサブスク制を設計すると安定収益につながります。導入後3か月でKPIを再測定し、期待値に届かない場合は価格調整や販促強化で素早くリカバリーしましょう。
外部パートナー・スタッフとの連携
繁忙日だけフリーランス施術者と業務委託契約を結ぶと、固定人件費を抑えながら予約枠を拡大できます。報酬は売上歩合50〜60％が相場で、材料費負担を明確化しておくとトラブルを防げます。WEB制作・SNS運用や経理は専門家に外注し、自身は施術と顧客対応に集中することで生産性が向上し、サロンブランドの質を維持したままスケールアップが可能です。
外部パートナーの活用は助成金申請時の経費対象になる場合もあるため、制度と組み合わせて計画的に進めましょう。
まとめ
自宅サロンは、物件を借りる必要がないことなどから開業しやすく人気が高いといえます。しかし成功するためには、しっかりとリサーチをする、ポイントを押さえた経営を行う、といった点が重要。適正価格の設定や資格を取得してお客さまからの信頼を獲得するといったように、さまざまなポイントを押さえたサロン経営を目指していきましょう。
引用元：株式会社アイシービー（https://www.icb-image.com/lp/）
骨格診断アナリスト協会代表理事、パーソナルカラー実務検定協会代表理事もつとめている、二神氏が運営するイメージコンサルタント養成スクール。講座の卒業、資格取得がゴールではなく、卒業後にイメージコンサルタントとして活動できることに重きをおき、起業や開業、独立まで徹底したアフターフォローバック体制を整えています。プロとして通じる技術・知識を身につけたい方にピッタリのイメージコンサルタント養成スクールです。
